主任技術者になりたい方必見!!必要な資格や実務経験とは?

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主任技術者とは、小規模な元請け工事や下請け工事現場で、工事が適切に行われるように管理や監督を担える資格です。
知名度は決して高くありませんが、建築業界で仕事をしていくうえでは、取得しておいて損はありません。
そこで、今回は主任技術者になるための資格要件や条件、さらに注意事項などをご紹介しましょう。
主任技術者は監理技術者に比べて一段低い見方をされることも少なくありませんが、主任技術者がいなければ多くの工事現場では作業ができません。

  1. 主任技術者の職務や必要とされる職場は?
  2. 主任技術者とよく似た資格は?
  3. 主任技術者になるための条件とは?
  4. 主任技術者になるための資格を取得する方法は?
  5. 主任技術者に関するよくある質問

また、主任技術者から監理技術者にステップアップする方法もこの記事の中でご紹介していきます。
この記事を読めば主任技術者の役割や選任条件などが分かるでしょう。
主任技術者の資格を取得したい方も、ぜひ読んでみてくださいね。


1.主任技術者の職務や必要とされる職場は?

始めに、主任技術者の職務や必要とされる職場についてご説明します。
よく似た別の資格もありますので、混同しないように気をつけましょう。

1-1.主任技術者の職務とは?

主任技術者とは、建設業法の規定により、外注総額3000万円未満の元請け工事。
もしくは、下請け工事を請け負った業者が直接雇用している技術者の中から工事現場に必ず配置しなければならないものです。
ちなみに、主任技術者自体は資格ではありません。
主任技術者になれる建築関係の資格があり、それを取得した方ならば誰でも主任技術者になれます。
また、電気主任技術者やガス主任技術者といった資格もありますが、工事現場に配置しなければならない主任技術者とは関係ありません。
混同しないようにしてください。
主任技術者の職務は、施工計画の作成や工程管理、品質確保の体制整備、検査や試験の実施、工事に使う資材の品質管理、工事に従事する技術者の指導監督など多岐に分かります。
ですから、一定の実務経験がないと務まらない仕事です。

1-2.主任技術者の職場は?

主任技術者が配置されるのは、外注総額3000万円未満の工事現場です。
ちなみに、建築業法の関係により建築一式工事の場合は4500万円までになります。
この金額の工事は決して高額ではありませんが、その分数がたくさんあるでしょう。
ですから主任技術者を必要としている職場は思っている以上にたくさんあります。

1-3.主任技術者と専任義務について

さて、主任技術者には専任義務があります。
この「専任」とは、元請けや下請けが直接雇用した技術者であるということ。
さらに、ひとつの営業所に勤務していなければなりません。
今は、職場で責任ある立場の人でも派遣社員ということが少なくないでしょう。
しかし、主任技術者が派遣やアルバイトというのは、法律上許されていないのです。
ですから、必ず工事の元請け、下請けを受注した会社の正社員である必要があります。
もう少し具体的に説明すると、社会保険や雇用保険を会社が払っていること。
主任技術者が営業所に通勤できる距離に住んでいることなどが挙げられます。
確かに専任していることを証明するために、社会保険の支払い証明書などを工事に請け負った先に提出することもあるでしょう。
また、主任技術者はごく近くに工事期間が重複し、工事に一体性が認められる等の条件以外の工事現場を兼任することはできません。
どんなに近くでも工事期間がずれていたり、関係のない工事だったりした場合は、主任技術者がふたり必要です。

1-4.主任技術者の求人と年収について

主任技術者は、前述したように資格ではありません。
ですから、「主任技術者の有資格者募集」といった求人が来ることはないでしょう。
しかし、主任技術者になれる資格の保持者は、一般建設業の営業専任技術者にも任命することができます。
原則的に主任技術者と営業専任技術者を兼任することはできません。
しかし、有資格者を求めている建築会社は少なくないのです。
また、年収は取得している資格によって微妙に変わりますが、400万円~600万円ほどになります。
転職にも有利に働くでしょう。