電気設備技術基準について詳しく解説!電気設備の資格に必要な知識

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電気を用いる技術には専門知識や安全意識をきちんと持たなければなりません。あやふやな知識は命にかかわる事故を起こしてしまいます。私たちの生活に必要不可欠な電気を安全に使用するため、「電気設備の技術基準」が平成9年に設けられました。そこで、電気設備技術基準とは何なのか、電気設備の技術基準の解釈や有資格者について詳しく説明します。

  1. 電気設備技術基準とは
  2. 電気設備技術基準の解釈について
  3. 電気設備技術基準が定める有資格者について
  4. 電気設備技術基準に関してよくある質問
  5. 電気設備技術基準解釈おすすめの書籍
  6. 電気設備技術基準に関するブログ紹介

この記事を読むことで電気設備技術基準の解釈について詳しくわかります。


1.電気設備技術基準とは

電気設備技術基準とは、一体どんな内容なのでしょうか。電気設備技術基準の歴史や解釈・内容、必要性など詳しく説明します。電気設備基準や電気設備設計について知りたい人はぜひチェックしてください。

1-1.電気設備技術基準の歴史

電気設備に関する技術基準が「電気設備技術基準」です。発電用設備や原動機などの電気工作物をのぞく電気工作物の技術部分が当てはまります。正式名称は「電気設備に関する技術基準を定める省令」です。平成9年の3月に電気設備技術基準が改正、5月に制定・公表されました。また、平成28年4月1日に新に改正されています。年々、電気設備技術基準は更新されていっているのです。

1-2.電気設備技術基準の内容

電気設備技術基準の内容は主に3つあります。1つ目は「ほかの電気的設備や物件に損傷を与えないこと」、2つ目は「ほかの電気的設備や物件の機能に磁気・電気的な障害を与えないこと」です。そして、最後の3つ目は「損壊によって電気の供給に著しい支障をおよぼさないこと」になります。電気設備技術基準は、電気設備を設計・施工するための最低限ルールです。

1-3.電気設備技術基準の必要性

電気工作物は人間や機械に被害を与えないよう設計・点検しなければなりません。たとえ、事故が起こっても影響をできるだけ防ぐことが大切です。また、公害防止・電磁気障害も防がなければなりません。よって、電気設備技術基準は電気工作物とともに、周囲にある機器や人を守るための基準でもあるのです。

1-4.適用される場所

電気設備設計の基準は電気工作物がある場所で適用されます。たとえば、電気を供給する電気設備の施設です。電線路の電線なども当てはまります。ただし、原子力発電工作物、鉄道事業法が適用される電気工作物に対しては除外になるでしょう。

1-5.電気工事法について

電気工事に関する資格や義務、欠陥による災害の防止など記載している法律を「電気工事法」といいます。制定された1960年当時は電気工事法に適用されるのは一般用電気工作物の電気工事だけでした。しかし、日本の経済発展によって1987年に改正され、500kW以内の自家用電気工作物も対象になったのです。ちなみに、規制対象物の工事は第1種電気工事士が担当します。電気設備の資格がなければ取り扱いができません。

2.電気設備技術基準の解釈について

電気設備基準の基礎知識を身につけるためには、電気設備技術基準の解釈について知らなければなりません。電気設備技術基準の解釈、電力設備保安協会の目的、用語など紹介していきます。

2-1.電気設備技術基準の解釈とは

平成9年に技術基準の性能規定化がおこなわれました。改正がおこなわれる前は「電気設備技術基準」となっていましたが、改正後は「電気設備技術基準とその解釈」とみなされています。電気設備技術基準の解釈は旧電気設備技術基準が審査基準です。

2-2.電力設備保安協会の目的

「電力設備の適切かつ安全な保安業務をおこなうこと」を目的としているのが電力設備保安協会です。適切に活用して保安業務をまっとうすることで効率的な電力利用を図っています。保守管理業務や機器開発業務、LED促進、高圧デマンド制御などの事業をおこなっている協会です。

一般社団法人 電力設備保安協会

2-3.用語について

電気設備技術基準の解釈には用語の定義が記載されています。使用電圧、電気使用場所、需要場所、屋外配線、複合ケーブル、多心型電線などすべて合わせて38個の用語が理解できるでしょう。詳しい説明は経済産業省のHPで確認できます。時間のあるときにでもぜひチェックしてください。

経済産業省

2-4.主な内容

電気設備技術基準の解釈について主な内容を紹介します。さまざまな規定がある中でも絶縁抵抗・漏えい電流・金属管工事・接続・防爆・内線規定・ヒューズ規定の7点をピックアップしましょう。

2-4-1.絶縁抵抗

電気や熱がとおりにくい物体を絶縁物といいます。絶縁物に直流電圧を流すと少量の電気が流れるでしょう。絶縁物の電流と与えた電圧の比が「絶縁抵抗」です。電気設備の技術基準において絶縁抵抗は低圧電路で保持すべき絶縁性能と決まっています。また、高圧・特別高圧において絶縁性能は耐電圧で保持しなければなりません。

2-4-2.漏えい電流

漏えい電流は電路以外に流れる電流を指しています。漏えい電流は大事故につながる恐れがあるため、注意しなければなりません。電路の健全性を保つためには大地に流れる電気を小さくすることが大切です。電気設備技術基準では大地に流れる電流を1mA以下に保つことが決まっています。

2-4-3.金属管工事

電線を保護するために使用している管を「電線管」といいます。電線管には金属や合成樹脂が含まれているものです。金属管工事は金属製電線管の工事を指しています。金属製は最も頑丈ですが、コストが高くなるのが欠点です。電気設備の技術基準では、金属管の定尺長さが3.66mと決まっています。

2-4-4.接続

電気設備の技術基準第7条に電線の接続が記載されています。電線を接続する際は接続部分における電線の電気抵抗を増やさないようにしなければなりません。また、絶縁性能の低下や断線の恐れを防ぐことが大切です。電線の接続では人に危害を加える恐れがあります。きちんと安全を確保しなければなりません。

2‐4‐5.防爆

蒸気爆発や危険区域に設置する電気設備は防爆設備が必要不可欠です。電気は爆発を引き起こす恐れがあります。爆発を防ぐためにも対象となる電気工作物には防爆構造規格が定められているのです。防爆は安全を徹底するための大切な内容になります。

2‐4‐6.内線規定

内線規定とは電気需要場所における電気設備の保安確保です。保安確保を目的とした設計・施工について記載されています。日本において内線規定は広く利用されている規定です。電気設備に関する技術基準を定める省令はもちろんのこと、電気設備技術基準の解釈を補完しています。また、電力会社が電力供給の際、需要施設の電気工事の検査・審査にも用いられているのです。

2‐4‐7.ヒューズ規定

電気設備技術基準のヒューズ規定は電流を多く流さないための過電流遮断器として使用します。特殊なヒューズやタイムラグヒューズは対象外ですが、包装ヒューズ・非包装ヒューズが対象です。また、ヒューズ定格電流の区分によって定格電流の1.6倍と2倍それぞれ電流をつうじた場合の時間で変わります。たとえば、定格電流が60A~100A以下の場合、定格電流1.6倍なら120分、定格電流2倍なら6分です。

3.電気設備技術基準が定める有資格者について

電気設備設計をおこなうために資格は必要ありません。しかし、電気設備技術基準では有資格者を定めています。一体どんな資格があるのでしょうか。

3‐1.どんな資格があるのか

最も考えられる資格は「電気工事士」です。電気工事士は電気工事について専門的な知識を持っています。また、電気工事士資格の種類は第2種電気工事士と第1種電気工事士の2つです。電気工事士以外にも「電気主任技術者」や「電気工事施工管理技士」などがあります。

3‐2.資格の内容

電気工事士は「電気工事の作業に充実する者の資格および業務を定める者」のことです。また、「電気工事の欠陥による災害発生の防止」を目的としています。第2種よりも第1種電気工事士のほうが上位になる資格です。また、電気工事士と同じく国家資格である電気主任技術者は、電気工作物の維持・管理・運用をおこなうことができます。資格を持っていたほうがさまざまな場面で活躍できるでしょう。

3‐3.就職について

電気設備技術基準が定める有資格者は就職に有利です。近年、オフィスビルや商業施設などの建設が目立ちます。建設には電気が必要不可欠です。電気設備の求人が増えるぶん、有資格者は貴重な存在になるでしょう。ほとんどの会社が資格を持っていない人よりも有資格者を選びます。

3‐4.有資格者のメリット

有資格者のメリットは就職しやすくなることです。さらに、有資格者は電気法規と電気施設管理について心得ています。よって、スキルアップも期待できるでしょう。スキルアップすれば手当てがつくので収入もあがります。以上のように、有資格者にはさまざまなメリットが生まれるのです。

3‐5.各資格試験の概要

電気工事士は年に2回実施されており筆記試験と技能試験を受けてパスしなければなりません。ただし、前回の第1種電気工事士筆記試験合格者、第1種・2種または第3種電気主任技術者の資格を持っている人は筆記試験が免除されます。一方、電気主任技術者は第1種~第3種と種類は3つです。3つとも一次試験・二次試験があります。申し込みや流れについては「一般財団法人 電気技術者試験センター」で確認できるので、ぜひチェックしてください。

一般財団法人 電気技術者試験センター

3‐6.合格率・難易度

電気工事士試験の合格率は第2種でおよそ55%、第1種でおよそ60%です。上位資格の第1種のほうが難易度は高いですが、第2種の合格率が下がってきています。なぜなら、第1種を受ける人のほとんどが実務経験を積んでいるからです。第2種の受験者よりも電気工事に関する知識を心得ています。

3‐7.勉強法について

資格取得のためには「自分に合った勉強法」を見つけるのが1番の近道です。自分にとって毎日続けられる勉強ルールをつくってみましょう。時間に余裕があるならテキストや参考書を購入して独学ができます。ただし、独学だけで不安…と感じる人は通信教育を利用するといいでしょう。講座や専門学校とは違い、通信教育は自分のペースで専用テキストを使って勉強できます。専用テキストは試験内容をピンポイントで教えてくれるでしょう。また、DVDを利用した学習も可能です。

4.電気設備技術基準に関してよくある質問

電気設備技術基準に関してよくある質問を5つピックアップします。電気設備技術基準を理解するには時間がかかると思うでしょう。しかし、1つずつ丁寧に理解していけばわかります。疑問に思っていることを解決しましょう。

4‐1.電気設備のCADとは?

コンピューター支援設計のことをCADといいます。電気設備の設計・施工をおこなう際、専用のCADを利用することが多いです。CADを利用したほうが電気設備図面の作成がしやすく、時間もかかりません。

4‐2.電気工作物の区分とは?

電気設備に関する技術基準を定める省令の解釈には、電気工作物が深く関係しています。電気工作物の区分は大きくわけて3つです。電気事業に使用する「事業用電気工作物」、事業用電気工作物以外の工作物「自家用電気工作物」になります。そして、電圧が小さく、安全性の高い電気工作物「一般用電気工作物」です。

4‐3.保安規程とは?

電気工作物の設置者は電気事業法に基づき、保安規程の作成・届け出・遵守義務があります。保安規程とは、自家用家電工作物の工事や維持、運用に関する保安を確保するためのルールです。

4‐4.電気工事士の役割とは?

電気工事士は電気工作物の工事を専門的におこないます。コンセントの増設や配電盤の工事には電気工事士が必ず従事しなければなりません。資格取得者しかできない工事内容はたくさんあります。

4‐5.電気設備の定期調査は必要?

電気設備技術基準の解釈の解説には、電気設備の定期調査が必要と記載されています。定期調査をすることで電気設備が安全な状態かどうか、電気設備の技術基準に適合しているかどうか確認するのです。定期調査は漏えいなどの事故を防ぐことができます。

5.電気設備技術基準解釈おすすめの書籍

電気設備技術基準解釈についてわかりやすい書籍を紹介しましょう。電気設備技術基準研究会から出ている「絵とき 電気設備技術基準・解釈早わかり」です。電気技術者にとって必要な「電気設備技術基準」と「電気設備技術基準の解釈」についてわかりやすく説明しています。ほかにも、電気書院から出ている「電気設備技術基準とその解釈 平成28年度版」、「電気設備工事施工要領」がおすすめです。

6.電気設備技術基準に関するブログ紹介

書籍だけでなく、ブログでも電気設備技術基準がチェックできます。世界初の総合ノイズ対策特許を取得した企業運営の「ハツデンインターナショナルブログ」では電気設備の技術基準の解釈について考察しているブログです。また、公益社団法人 日本電気技術者協会のホームページでは電気技術に関して詳しく解説をおこなっていますよ。時間があいたときにでもチェックしてみてください。

ハツデンインターナショナルブログ
公益社団法人 日本電気技術者協会

まとめ

いかがでしたか?電気設備技術基準に関する内容は電気にかかわる仕事に必要な内容です。電気を扱う現場で働く人は電気設備技術基準を理解したほうがいいでしょう。解釈をきちんと理解していけば、電気工事士の資格も取得できます。もし、試験を受けるのなら自分に合った勉強法を見つけて資格をパスしてください。身につけた電気設備技術基準は必ず現場で役立ちます。

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