監理技術者を目指したい!!必要な資格や取得方法をご紹介します!!

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監理技術者とはあまり聞きなれない資格ですが、建築業の技術水準をたもつために設置されているものです。
一定額以上の工事を請け負った建築会社は、必ず現場に監理技術者を現場に配置しなくてはなりません。
つまり、建築業界で働くならば取得しておいて損はないでしょう。
今回は監理技術者の資格を取得する条件や取得方法などをご紹介します。
一般的な資格を取得する方法は、試験や講習を受けますが監理技術者はどうなのでしょうか?

  1. 監理技術者とはどんな資格?
  2. 主任技術者と監理技術者の違いとは?
  3. 監理技術者の講習について
  4. 監理技術者資格証書について
  5. 監理技術者になるための資格を取得するための勉強法とは?
  6. 監理技術者についてよくある質問

 また、監理技術者の資格を取得するには、それに繋(つな)がる資格を取得していかなくてはなりません。
この記事を読めば監理技術者の職務内容だけでなく、効率よく取得する方法も分かるでしょう。
監理技術者の資格取得を目指している方は、ぜひこの記事を読んでみてくださいね。


1.監理技術者とはどんな資格?

始めに、監理技術者の職務内容や必要とされる場所、就職条件などをご紹介しましょう。
知名度は決して高くない資格ですが、建築業界ではとても重宝されているのです。

1-1.監理技術者の職務内容とは?

監理技術者とは、建設業において現場の技術水準を確保すべく配置される技術者のことです。
どんなものであれ、人が長時間快適に過ごすための建物を作るには、さまざまな技術者が必要になります。
一例を挙げると電気工事士や給水装置工事主任技術者などです。
これらの技術者の仕事ぶりを監督し、施工計画の作成、工程管理、品質管理その他の技術上の管理をするのが、監理技術者の主な職務になります。
資格を取得している技術者、といっても、その実力は決して同じではありません。
ですから、技術者を管理する技術者がいなければ、技術水準がたもちにくいのです。
現在、日本の建築業法では、「特定建設業者が元請けとして外注総額3000万円以上となる工事を発注者から直接請け負う場合」には監理技術者の配置義務があります。
3000万円以上というと大がかりな工事に思えますが、一般住宅以外のほとんどの建築に当てはまるのです。
ですから、建築業界では高需要の資格になります。

1-2.監理技術者の条件とは?

監理技術者とは、

  • 特定建設業者が監理技術者を必要とする現場に配置できる技術者
  • 監理技術者資格者証を所持している技術者
  • 実際個々の工事に監理技術者として配置されている技術者

を指します。監理技術者として建築工事にかかわるためには、監理技術者資格者証が必要です。
建築現場では監理技術者証の携帯が義務づけられ、発注者の提示を求められればいつでも提示しなければなりません。

1-3.監理技術者の資格を取得するにはどうしたらいいのか?

監理技術者になるためには、監理技術者講習を受講しなければなりません。
しかし、1度でも受講すればよいというわけでなく、「監理技術者として工事にたずさわる5年以内に」という条件がつきます。
つまり、定期的に講習を受けなければなりません。
また、講習を受けるには、一級建築士、各種1級施行技士、建築部門の技術士の資格が必要です。
また、特定の学歴や国家資格を取得している方は、一定の実務経験があれば講習受講が可能になります。
詳しくは建設技術者センター(CE財団)のホームページをご覧ください。
なお、かつては「大臣特別認定者」という認定資格者もありましたが、これは特例的な措置であり現在は新しく認定者になることはできません。

1-4.監理技術者の専任義務について

監理技術者は一般住宅を除いて、請け負い金額2500万円(建築一式工事の場合は5000万円)以上の現場には選任常駐の義務があります。
たとえ法的に監理技術者が必要のない工事現場でも、監理技術者として着任した場合はよその工事現場とかけ持ちはできません。
また、名義貸しやアルバイトは法律で禁止されています。そのため、監理技術者は常に一定の需要があるのです。

1-5.監理技術者の求人や給与について

監理技術者は、前述したように常に一定の求人があります。
一般住宅以外のすべての工事現場に専任配置しなくてはなりませんから、これから東京オリンピック開催までにはますます需要も高まってくるでしょう。
給与平均は600万円~800万円。
現在では、一級建築士よりも稼げる資格になっています。
そのため、資格取得できる条件をクリアしている方は、ぜひ取得しておきたい資格です。