高卒で介護士・介護福祉士になる4つのルートや資格、年収を紹介

高卒から介護職を目指す際、学歴の壁や国家資格である介護福祉士を取得できるか不安を抱く方は少なくありません。結論として、介護士や介護福祉士は高卒からでも問題なく目指すことが可能です。本記事では、高卒から介護福祉士を取得する4つのルート、初任給や年収の目安、キャリアアップに直結する支援制度を詳しく解説します。

本ブログでは高卒から介護士・介護福祉士を目指す方法について解説します。社会人から介護福祉士を目指したい方はこちらをご参考にしてください。

高卒で介護士・介護福祉士になる方法

高卒から介護職としてキャリアを築くための全体像を解説します。介護業界は実力や資格が正当に評価される職場が多く、学歴による参入障壁はほとんどありません。

介護士になるには

介護士（介護職）として現場で働くにあたり、事前の実務経験や資格は必須ではありません。高校卒業後に無資格・未経験の状態で直接介護施設や事業所へ正社員として就職し、現場でのキャリアをスタートさせることが可能です。

慢性的な人手不足を背景に、未経験者を積極的に採用し、入職後にプリセプター制度（マンツーマン指導）やOJT研修を実施している事業所は数多く存在します。ただし、訪問介護では初任者研修以上の資格が必須となるほか、施設勤務の場合でも安全面への配慮から、無資格の段階ではまず清掃やシーツ交換、配膳、見守りといった周辺業務から担当し、段階的に介助技術を習得していく育成フローが一般的です。

介護業界は人手不足が続いているため、「高卒・無資格・未経験歓迎」の求人が豊富にあります。まずは現場に入ってから資格取得を目指すスタイルが主流です！

介護福祉士になるには

介護福祉士は介護分野で唯一の国家資格であり、高校を卒業しただけでは直接受験できません。資格を取得するためには、厚生労働省が指定する要件を満たして受験資格を獲得し、毎年1月下旬に実施される筆記試験（全125問・マークシート方式）に合格する必要があります。
試験の合格率は例年70%前後で推移しており、国家資格の中では比較的高い水準です。

高卒から目指す場合は、介護現場で「3年以上の実務経験」を積みながら「実務者研修」を修了して受験資格を得る実務経験ルートが王道の選択肢となります。

参考：公益財団法人 社会福祉振興・試験センター「介護福祉士国家試験 受験資格」

高卒と大卒の待遇の違い

入職当初の初任給（基本給）においては、大卒のほうが月額1万〜2万円程度高く設定されている事業所が一般的です。しかし、介護業界は学歴偏重ではなく「保有資格」と「現場での役職・実務遂行力」が正当に評価される実力主義の業界です。

高卒から実務経験を経て介護福祉士を取得し、フロアリーダーやサービス提供責任者、施設長などの管理職に就くことで、無資格の大卒職員を大きく上回る収入を得ることが十分可能です。

高卒の介護士・介護福祉士の給料目安

高卒介護士の平均初任給は月給18万〜21万円（手取り約15万〜18万円）、賞与を含めた初年度年収は240万〜280万円前後が一般的な相場です。この金額は日勤帯のみの基本給をベースとしており、夜勤手当（1回あたり5,000円〜8,000円程度が月4〜5回）や資格手当、国からの各種処遇改善加算手当が上乗せされることで、実質的な手取り収入や総支給額は大きく向上します。

資格があると給料が底上げされる

介護業界の給与水準は、事業所が独自に支給する資格手当と国が推進する各種処遇改善加算によって大きく底上げされます。

厚生労働省の「介護従事者処遇状況等調査」によると、保有資格別の平均給与（基本給＋各種手当＋一時金）は以下の水準で推移しています。

• 無資格：月給 約27万円（平均年収 約320万円〜340万円）
• 初任者研修：月給 約30万円（平均年収 約360万円〜380万円）
• 実務者研修：月給 約31万円（平均年収 約370万円〜390万円）
• 介護福祉士：月給 約33万円（平均年収 約400万円〜420万円）

無資格者と介護福祉士の平均月給差は約6万円に達し、年間ベースでは賞与を含めて70万〜80万円以上の開きが生じます。介護福祉士を取得すると、毎月の資格手当（1万〜2万円程度）が加算されるほか、勤続年数の長い介護福祉士を重点評価する「介護職員等処遇改善加算」における重点配分対象となるため、生涯年収を数千万円単位で押し上げる大きな要因となります。

※なお、厚生労働省のデータはすべての勤続年数を含む常勤職員全体の平均値であるため、上記データは資格取得や勤続に伴って目指せる平均水準の参考です。

参考：厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果」

高卒で介護士・介護福祉士になるのに役立つ資格

高卒からスムーズに介護現場へ適応し、将来的に介護福祉士を目指す上で取得しておくべき2つの資格を紹介します。

1. 初任者研修

介護職員初任者研修（旧ホームヘルパー2級）は、介護職として必須となる基礎知識や倫理、介助技術を体系的に習得するための入門資格です。

講義と実技演習を合わせた全130時間のカリキュラムで構成されており、通信講座と通学を組み合わせれば最短で1ヶ月、働きながらでも2～3ヶ月程度で取得可能です。研修を修了することで、利用者の体に負担をかけない安全な身体介護（入浴・移乗・排泄介助など）を単独で担当できるようになり、施設介護だけでなく訪問介護の現場でも活躍の場が広がります。

2. 実務者研修

介護福祉士実務者研修は、初任者研修から一歩進んだ専門的ケアとマネジメント視点を養う上位資格です。

450時間（無資格の場合）のカリキュラムには、利用者の状態に応じた「介護過程の展開」に加え、たんの吸引や経管栄養といった基礎的な「医療的ケア」の演習が含まれます。実務経験ルートから介護福祉士国家試験を受験する際には受講修了が法令上の必須要件となっており、キャリアアップにおいて避けては通れない重要資格です。サービス提供責任者（サ責）の配置基準も満たせるため、高卒からの昇進・昇給に欠かせないステップとなります。
※研修時間は保有資格によって異なります。

参考：厚生労働省「実務者研修の概要」

介護士・介護福祉士になる4つのルート

介護福祉士国家試験の受験資格を取得する方法には、大きく分けて4つのルートが存在します。自身の環境や経歴に合わせた選択が重要です。

実務経験ルートは、高校卒業後に介護現場へ就職し、給与を得て生活基盤を確立しながら実務経験3年以上（従事日数540日以上）と実務者研修修了を両立させて国家試験を目指すルートです。

【注意】実務経験は「在籍期間」だけでなく「従事日数」も必要です！
実務経験3年（1,095日以上）に加え、実際に介護業務を行った日数が「540日以上」必要となります。パートやシフトの出勤日数によっては3年で満たないケースもあるため、事前に勤務日数の確認をしておきましょう。

本ルート最大の利点は、進学に伴う高額な学費負担を回避し、自立して稼ぎながら最短期間で国家資格を目指せる点にあります。現場でのリアルな介助経験や利用者との対人援助スキルは、国家試験のマークシート問題（事例問題）を直感的に読み解く上でも強力な強みとなります。日々の交代勤務や夜勤と勉強を両立させる自己管理が求められますが、資格取得支援制度を活用すれば受講料負担をゼロに抑えて資格到達が可能です。高卒から現場に直接就職する方のほとんどがこのルートを選択しています。

参考：公益財団法人 社会福祉振興・試験センター「実務経験＋実務者研修」

養成施設ルート

養成施設ルートは、高校卒業後に都道府県知事指定の介護福祉士養成施設（専門学校・短期大学・4年制大学など）へ進学し、専門教育を受けて国家資格を目指すルートです。

2年以上の就学期間を通じて、介護概論・心理学・社会福祉原論・医学一般・リハビリテーション論などを体系的・学術的に学ぶことができます。学業に専念できる環境が整っており、専任教員による丁寧な国家試験対策指導を受けられる点が魅力です。一方、年間数十万〜百数十万円の学費負担が発生し、卒業までは原則として実務による正社員給与を得られない点がデメリットです。経済的余裕があり、学生生活の中で着実に土台を固めた上で国家試験に臨みたい方に適しています。

福祉系高校ルート

福祉系高校ルートは、文部科学省および厚生労働省が定める福祉科・社会福祉コースなどを設置する専門高等学校で、指定教科目および単位を修得して卒業するルートです。

高校3年間の正課授業の中で実習や専門知識をすべて網羅できるため、高校卒業と同時（高校3年生の1月）に介護福祉士国家試験を受験できる最速のルートとなります。最短18歳での資格取得が可能となり、若手の有資格者として新卒採用市場で優遇を受けられる点が大きな魅力です。ただし、普通高校や商業高校・工業高校をすでに卒業している既卒者が後から選択することは構造上不可能です。中学生段階で福祉の道を志向している方に特化したルートといえます。

参考：公益財団法人 社会福祉振興・試験センター「福祉系高校」

経済連携協定（EPA）ルート

経済連携協定（EPA）ルートは、日本と東南アジア諸国（インドネシア、フィリピン、ベトナム）の間で締結された二国間協定に基づき、看護師・介護福祉士候補者として来日した外国籍人材が資格取得を目指す特別枠組みです。

入国後に日本語教育と介護導入研修を受けた後、指定の介護施設で就労・研修を行いながら原則3年間の実務を経て国家試験に挑みます。合格すれば「介護」の在留資格へ変更し、期間上限なく日本国内で就労を継続できます。本制度は国家試験の制度体系上定められている正式なルートの一つですが、海外の看護学校修了者や大卒者などを対象とした国際受入れ枠であり、日本国内の高校卒業者が直接利用する選択肢ではありません。

参考：厚生労働省「外国人介護職員の受入れについて」

高卒で介護士・介護福祉士になるならどのルートがおすすめ？

高卒から介護福祉士を目指す場合、最もおすすめなのは「実務経験ルート」です。

• 学費負担を最小化できる：養成施設に通う費用（100万〜200万円）をかけず、毎月の給与を得ながら資格を目指せる。
• 現場の即戦力として評価される：3年間の実践的な身体介護や利用者対応の経験値が蓄積され、合格後の転職市場でも高い評価を得られる。
• 事業所の支援制度を活用できる：実務者研修の受講費用を全額または一部補助してくれる法人が多い。

高校卒業後に直接現場へ飛び込むことで、経済的な自立を果たしながら最短3年での国家試験合格を目指せます。

高卒から目指すなら「働きながら給料をもらい、事業所の補助で資格を取る」実務経験ルートがコスト面・キャリア面で最も確実でお得です！

ルート別資格支援制度

資格取得にかかる金銭的負担を大幅に軽減できる公的支援制度が整備されています。

実務者研修受講資金貸付制度

各都道府県の社会福祉協議会（福祉人材センター）が窓口となって実施している公的貸付制度です。

実務者研修を受講する方を対象に最大20万円まで無利子で資金が貸与されます。最大の特長は、研修修了後に介護福祉士登録を行い、指定の施設等で2年間継続して介護業務に従事することで、返還義務が全額免除される仕組みとなっている点です。実質無料で実務者研修を修了できるため、実務経験ルートを選ぶ高卒者にとって最も優先度の高い支援制度です。

介護福祉士修学資金貸付制度

養成施設ルートへ進む学生を主な対象とした修学資金貸付制度です。

学費補助として月額5万円（総額最大約120万円）が無利子で貸付されるほか、入学準備金（20万円以内）や就職準備金（20万円以内）の貸付を受けることもできます。卒業後に介護福祉士として登録し、同都道府県内の事業所で5年間継続して介護業務に従事することで、全額返還免除の要件を満たすことが可能です。養成校の学費負担を実質無料化できる強力な支援策となっています。

参考：厚生労働省「修学資金貸付制度のご案内」

事業所の資格取得支援制度・教育訓練給付制度

就職先の事業所が設けている「社内資格取得支援制度」や、国の「一般教育訓練給付制度」も利用価値が高い制度です。

事業所の制度では、初任者研修や実務者研修の受講費用全額負担（10万〜15万円相当）や、勤務時間内の講習受講（有給扱い）を認めている法人が増えています。また雇用保険に通算1年以上加入している方であれば、国の給付制度を活用して受講費用の20%（上限10万円）が支給されるため、自己負担を最小限に抑えられます。

参考：ハローワーク「教育訓練給付制度」

介護福祉士の資格を取得するなら

実務経験ルートで国家試験合格を勝ち取るためには、多忙なシフト勤務の中でいかに効率的な筆記試験対策を進めるかが合否の分かれ目となります。

現場・技術系資格専門のSATでは、スキマ時間で合格基準点へ到達できるように設計された「介護福祉士向け通信講座」を展開しています。

• 要点を凝縮したフルカラーテキスト：出題頻度の高い重要論点のみを抽出し、初学者でも直感的に理解できる図解構成。
• スマホ1台で完結する講義動画：1講義あたり短時間で視聴可能な動画講義により、通勤時間や休憩中のスキマ学習を最大化。
• eラーニング問題演習システム：間違えた過去問を自動集約し、弱点分野の効率的な反復復習をサポート。

最短ルートで一発合格を目指す方は、ぜひSATの通信講座を活用してください。

まとめ

高卒から介護士・介護福祉士を目指す場合、学歴による不利な点は一切なく、実務経験ルートを選択することで給与を得ながら確実に国家資格を取得できます。

1. まずは未経験で介護事業所に就職し、現場の基礎を学ぶ。
2. 「初任者研修」「実務者研修」を順次受講してスキルと資格手当を獲得する。
3. 実務経験3年を満たした段階で介護福祉士国家試験を受験し、年収アップを達成する。

費用負担を抑える公的貸付金や社内支援制度を賢く組み合わせ、効率的な学習環境を整えてキャリアアップを成し遂げましょう。