技術士とは？役に立たない？仕事内容や難易度、資格の取得方法を解説！

「技術士」という資格をご存知でしょうか？建設業界などを中心に、高度な専門性を持つエンジニアの証として高く評価されている国家資格です。実は、私たちの身の回りにあるインフラや製品の多くに、技術士の専門知識が活かされています。しかし、ネット上では一部「取得しても役に立たない」といった声が聞かれることもあります。

本記事では、技術士の基本的な仕事内容や21の部門、取得するメリットに加え、なぜ役に立たないと言われてしまうのかの理由を徹底検証。さらに、具体的な試験内容、受験資格、必要な実務経験までを詳しく解説します。これから技術士を目指す方は、ぜひ参考にしてください。

技術士とは？仕事内容も確認しよう

技術士は科学技術の分野のスペシャリストです。この国家資格を保有している人はどのような職業で活躍しているのでしょうか。詳しく解説します。

技術士とは

技術士は日本の資格の中でも最高峰の資格の一つで、高度な専門的応用能力をもつエンジニアに与えられる称号です。

技術士は、科学技術に関する計画、研究、設計、分析、試験、評価とそれらを指導できることを国に認められた専門家と言えます。いわば、専門技術の知識と応用力を備えた人物に与えられる資格です。

技術士試験とは、簡単に言ってしまえば理系の各専門分野におけるスペシャリストのための試験です。 

しかし、科学技術は広く深いものですから、技術士といえども何でもこなせるというわけではありません。

ですから、技術士資格は、建設部門、上下水道部門、機械部門、環境部門のように21部門に分かれています。ちなみに、もっとも受験者数が多いのは建設部門です。

技術士試験でとくに試される能力は、問題解決能力と課題遂行能力です。

技術士にふさわしい人とは、つまりはコンサルティングができる人です。このようなスキルをもった人物は、業務の課題を見つけ出すことができます。そして、その課題をやり遂げるために、創意工夫ができます。

重要なのは、日々の現場での繰り返される業務の技術力や経験の長さというよりも、誰もが避けたがる難問に果敢に取り組み、論理的に解決したり、効果的な対応を指示することができる能力と言えます。 

技術士と技術士補の違い

技術士の資格保有者の中には、技術士補と名乗る人も存在しています。後述しますが、技術士試験には一次試験と二次試験が存在しており、二次試験に合格し登録することで晴れて技術士の資格が得られます。

技術士補は、一次試験に合格した人もしくは指定大学において日本技術者教育認定機構（JABEE）認定課程を修了した人が名乗ることができる登録制の資格です。

技術士補として登録せずに修習技術者として実務経験を重ねる人も見られます。技術士補と修習技術者は役割としては同じなため、一部では技術士補がなくなるのではという声も聞かれていますが、名称変更の可能性はあるとしても、ポジションがなくなることはないでしょう。

技術士になると仕事や生活はどう変わる？

21もの分野に分かれている技術士は、それぞれに活躍できるフィールドが存在し、研究・分析や監理、調査・評価といった業務で力を発揮できます。

先端技術を開発するチームの一員として提案する立場や、国際社会で社会貢献になる業務に携わる機会が増えるでしょう。民間企業に勤める人ばかりではなく、中には官公庁の研究職・技術職として活躍する人もいます。

技術士の主な仕事内容と部門の種類

技術士は、科学技術に関する高度な専門知識と応用能力を持ち、計画、研究、設計、分析、試験、評価、そしてそれらの指導を行うことが主な仕事です。一口に科学技術といっても非常に幅広いため、技術士の資格は専門分野ごとに「21部門」に分かれています。それぞれの分野で専門特化した業務を行います。

以下に、技術士の21部門と主な対象分野を箇条書きで紹介します。

1.機械部門（Mechanical Engineering）

機械設計、設計工学
太陽光発電、熱・動力
風力発電、風車、油空圧機器などの流体機器
加工技術、設備生産、産業用ロボットなど生産システム
工場設計、構造解析・設計　他

2.船舶・海洋部門（Marine & Ocean）

船舶の設計、建造　他

3.航空・宇宙部門（Aerospace）

ロケット、人工衛星、航空機、宇宙機のシステム開発　他

4.電気電子部門（Electrical & Electronics Engineering）

発電設備、電気鉄道
コンピューター電子機器
情報通信ネットワーク
工場電気設備、電力・エネルギーシステム開発　他

5.化学部門（Chemistry）

セラミックス、合成樹脂、天然樹脂などの分析、開発　他

6.繊維部門（Fiber & Textiles）

衣料、産業用の加工糸、紡績、皮革の開発
繊維の精練、漂白、染色、加工　他

7.金属部門（Metals）

金属材料の生産システム開発
めっきの表面技術や鋳造、溶接技術　他

8.資源工学部門（Mining）

金属鉱物、石炭、石油、天然ガス等の地下資源の探査や生産システム
廃棄物の再資源化、大気汚染、地質環境などの浄化　他

9.建設部門（Civil Engineering）

国土計画、都市計画
鋼構造、コンクリート構造の設計・計画・施工
河川、砂防、海岸・海洋の設計・計画・施工
港湾の設計・計画・施工、空港の設計・計画・施工
道路、トンネル、鉄道の設計・計画・施工　他

10.上下水道部門（Water Supply & Sewerage）

上下水道計画、浄水、水質管理、下水処理　他

11.衛生工学部門（Environmental Engineering）

水の改善、水質分析、測定、水質管理
廃棄物・資源循環
建築物環境衛生管理　他

12.農業部門（Agriculture）

畜産バイオテクノロジー
食物の栽培、品種改良
農村土地利用計画
害虫防除、雑草防除　他

13.森林部門（Forest）

森林計画・管理
森林保全、環境保全　他

14.水産部門（Fisheries）

漁港計画、漁場計画などの水産土木
水産資源、水域環境
冷凍、缶詰など水産食品
水産物物流システム開発　他

15.経営工学部門（Industrial Engineering）

サービスマネジメントの開発
生産計画・管理などの物流マネジメント　他

16.情報工学部門（Information Engineering）

コンピューターオペレーティングシステム
ソフトウェアの設計・開発
情報システムの設計・開発
ネットワーク通信技術、情報セキュリティ　他

17.応用理学部門（Applied Science）

力学、光学、原子物理学、熱物理学、化学分析
気象、地震、大気、海洋など地球物理、地球科学
土木地質、資源地質、斜面災害地質、環境地質などの探査

18.生物工学部門（Biotechnology & Bioengineering）

遺伝子工学、ゲノム工学、細胞工学、免疫工学など
環境微生物の検査・診断　他

19.環境部門（Environment）

自然保護、自然教育
環境測定計画・分析、解析、評価　他

20.原子力・放射線部門（Nuclear & Radiation ）

原子炉システム、設計・製造・建設・管理
核燃料の濃縮加工、使用済み燃料の再処理、放射能廃棄物の処理　他

21.総合技術監理部門（Engineering Management）

上記20部門を統合し、プロジェクト全体の経済性、安全性、情報管理などを総合的に監理・統括

※ 各専門科目は、試験実施団体である公益社団法人日本技術士会でもご確認ください。

ご自身の専門分野や現在の業務内容に合わせて、受験する部門を選択することが重要です。

関連リンク：技術士の21部門とは？各部門の概要や選択のポイントを解説

技術士が役に立たないといわれる5つの理由

資格名を出しても一般の人にはピンとこない認知度

技術士はエンジニア最高峰の国家資格である一方、弁護士や公認会計士、建築士などの資格に比べると、一般社会における知名度が低いのが現状です。専門外の人に資格名を伝えても凄さがピンとこないケースが多く、「苦労して取得した割には周囲の反応が薄い」と感じることが、役に立たないと言われる一因となっています。

無資格でも現場の実務はこなせてしまう

技術士は「名称独占資格」であり、弁護士や医師のような「業務独占資格」ではありません。つまり、技術士の資格を持っていなくても、高度なエンジニアリング業務や現場の実務自体は問題なく行うことができます。そのため、資格の必要性を直接感じにくい職場環境にいる人からは、役に立たないと見られがちです。

取得後に背負う責任・義務の重さが割に合わないと感じる

技術士になると、技術士法第4章によって「信用失墜行為の禁止」や「公益確保の責務」など、非常に重い義務と社会的責任が課せられます。一方で、勤務先によっては資格手当が少額だったり、昇給に直接反映されなかったりすることもあります。背負う社会的責任の重さに対して見返りが少ないと感じてしまうことが、役に立たないと言われる背景にあります。

学習内容と日々の業務が直結しないケースがある

技術士試験では、極めて広範かつ本質的な問題解決能力や論理的思考力が試されます。しかし、配属されている現場や日常のルーティンワークの内容によっては、そこまで高度な知識や指導力を求められないケースもあります。試験勉強で得た知見を日々の実務に還元する機会がないと、形骸化した資格に思えてしまうのです。

受験資格・合格までに長い実務年数が必要になる

技術士（二次試験）を受験するためには、ルートに応じて4年〜7年以上の長期にわたる実務経験が必要です。これだけ長い年月をかけてキャリアを積み、さらに難関試験を突破しなければならないため、タイパ（タイムパフォーマンス）を重視する人からは「コストパフォーマンスが合わない」と評価されることがあります。

技術士の特徴とメリット

1. 高度な専門性の証明と社会的信頼の獲得

技術士は、科学技術分野において国が認めた最高峰の国家資格です。取得することで、「高度な専門知識」と「優れた課題解決能力」を有していることが公的に証明されます。名刺に「技術士」と記載できるため、社内だけでなく、クライアントや取引先などの社外に対しても一目で高いスキルを持っていることをアピールできます。とくに建設業界やコンサルタント業務においては、技術士資格を持つことが技術力の担保となり、公共事業の入札や重要なプロジェクトを任されるなど、圧倒的な社会的信頼の獲得につながります。

2. キャリアアップと転職での強力な武器

技術士資格は、エンジニアとしてのキャリアアップや転職活動において非常に強力な武器となります。多くの企業が、技術士を「即戦力かつ指導的な立場で活躍できる人材」として高く評価しています。そのため、社内での昇進や責任あるポジションへの抜擢が期待できるだけでなく、より条件の良い企業への転職も有利に進めることが可能です。とくに、技術コンサルタントや大手ゼネコン、官公庁などでは技術士のニーズが常に高く、書類選考や面接において他の候補者と明確な差別化を図ることができ、理想のキャリア構築につながります。

3. 独立開業の道が開け、働き方の選択肢が増える

技術士は、企業に所属するだけでなく、独立して「技術コンサルタント（技術士事務所）」として開業しやすい資格でもあります。企業が抱える技術的な課題に対して、専門的な視点からアドバイスや解決策を提示するコンサルティング業務は、パソコンと専門知識があれば起業できるため、初期投資を抑えて独立することが可能です。自分のペースで仕事を進められたり、得意な分野に特化して案件を受注したりと、多様な働き方を実現できます。将来的に自分の会社を持ちたい、独立して自由な働き方をしたいエンジニアにとって大きなメリットです。

4. 資格手当や報奨金による収入アップ

技術士を取得することで、直接的な収入アップが見込めるケースが多いのも大きなメリットです。建設会社やコンサルタント企業などでは、技術士資格の保有者に対して毎月数万円の「資格手当」を支給する企業も少なくありません。仮に手当が支給される環境であれば、年間で数十万円の年収アップにつながり、生涯賃金にも良い影響を与えます。※資格手当や報奨金の金額・支給の有無は、所属する企業の人事・給与制度によって異なります。

5. 定年後も生涯現役で長く働ける安心感

技術士資格には更新制度がなく、一度取得すれば生涯有効な国家資格です。そのため、定年退職後も再就職やシニアエンジニアとしての雇用がされやすく、長く働き続けることができます。企業側としても、経験豊富で確かな技術力を持つ技術士は、若手の指導役や技術顧問として重宝します。また、前述したように独立開業の道もあるため、定年という枠に縛られずに生涯現役で社会に貢献し続けることが可能です。人生100年時代において、長く安定して収入を得られるスキルを持つことは、将来の大きな安心感につながります。

関連リンク：技術士の独立・開業について

技術士になるまでのルート

技術士試験は、第一次試験と第二次試験に分かれていて各技術部門において実施されています。

第一次試験合格者又は、指定教育機関修了者は、技術士補となる資格を有し、修習技術者と呼ばれています。第二次試験合格者は、技術士という資格を取得出来ます。

技術士試験は、専門課程や専門課程以外を含め大学などで学んだあと、第一次試験に合格し修習技術者になります。その後、経験を積み技術士になるための第二次試験へと進めます。

ここでは、技術士試験における総合技術監理部門以外の20部門と総合技術監理部門の2つのケースにおいて、技術士になるまでのルートを紹介しています。

総合技術監理部門以外の20部門のケース-3つのルート

技術士になるためには、それ以前に修習技術者になる必要があります。

修習技術者とは、JABEE教育認定機構を修了した人が、後日、登録することで技術士補の資格を有する人を言います。もう一つは、技術士第一次試験に合格することで修習技術者になる人を言います。

要するに、技術士補となる資格を有する人のことを言い、このように修習技術者として認められた人だけが第二次試験に臨むことが出来ます。(参照：日本技術士会 修習技術者)

修習技術者になってからは、3つのルートから技術士第二次試験に臨むことが出来ます。では、その3つのルートを説明していきましょう。

１．大学エンジニアリング課程修了者の中で、認定された教育課程を修了した人

第一次試験が免除され、登録することで技術士補になることが出来ます。ただし、技術士補として指導技術者の元で4年（総合技術監理部門を受験する場合は7年）以上の実務経験が必要です。

２．大学エンジニアリング課程を修了し、技術士第一次試験に合格した人

修習技術者として認定後、優れた指導者の監督の元で4年（総合技術監理部門を受験する場合は7年）以上の実務経験が必要です。

３．その他の教育課程を修了し、 技術士第一次試験に合格した人

実務経験7年（総合技術監理部門を受験する場合は10年）以上が必要です。この場合、修習技術者になる前の実務経験も通算できます。

上記のように受けた教育機関により試験ルートが違うことが分かります。

共通していることは、まずは、修習技術者になることが必要なことが分かります。これは、第二次試験を受験できるという点で共通しています。

総合技術監理部門のケース

総合技術監理部門以外の20部門の期間に、さらに3年の実務経験が必要です。ただし、技術士第二次試験合格者は、第一次試験合格前の期間を含めて7年以上あれば受験資格があります。

技術士の試験内容

続いて、技術試験の概要を確認していきましょう。スケジュールについては例年のおおよその時期を記載しています。

一次試験

■内容
技術士の一次試験は、基礎科目、適性科目、専門科目の3科目です。

試験は、択一式の試験で行われます。

１．基礎科目
科学技術全般に渡る基礎知識

２．適性科目
技術士法第4章（技術士の義務・責務など）の規定の遵守に関する適性

３．専門科目
基礎知識及び専門知識
20の技術部門一覧から1つ選択

■受験資格
制限なし

■スケジュール
願書配布：6月上旬頃
願書受付：6月中旬～6月下旬
試験日：11月下旬
合格発表：翌年2月下旬

■受験料
13,000円(非課税)

■試験地
北海道、宮城県、東京都、神奈川県、新潟県、石川県、愛知県、大阪府、広島県、香川県、福岡県、沖縄県

二次試験

■内容
技術士の二次試験は、筆記と口頭の2種類です。筆記は、総合技術監理部門以外は、すべて記述式で行われます。

＜筆記試験＞
□総合技術監理部門を除く技術部門□
1.必須科目
技術部門全般の専門知識

2.選択科目
選択科目の専門知識及び応用能力

3.選択科目
選択科目の問題解決能力

□総合技術監理部門
1.必須科目（択一式及び記述式）
総合技術監理部門の課題解決能力及び応用能力

2.選択科目
選択科目の専門知識及び応用能力

3.選択科目
選択科目の問題解決能力

＜口頭試験＞
技術士としての見識と専門的応用能力を試すものです。経歴及び応用能力、技術士倫理、技術士制度とその認識、体形的専門知識等が試問されますが、総合技術監理部門を除く技術部門と総合技術監理部門は若干違いがあるため、試験運営機関のWebサイトにて確認ください。

■受験資格
指定された認定教育課程修了者もしくは、第一次試験合格者。

■スケジュール
願書配布：3月下旬
願書受付：4月初旬～4月中旬
筆記試験日：7月中旬
筆記試験合格発表：10月下旬
口頭試験日：12月上旬～翌年1月
口頭試験合格発表：翌年3月上旬

■受験料
20,500円(一技術部門につき。非課税)

■試験地
＜筆記試験＞
北海道、宮城県、東京都、神奈川県、新潟県、石川県、愛知県、大阪府、広島県、香川県、福岡県、沖縄県

＜口頭試験＞
東京都のみで実施されます。

※試験日程や実施される試験地は、年度や社会情勢によって変更される場合があります。受験を予定されている方は、必ず最新の受験案内をご確認ください。
詳細はこちら：日本技術士会 技術士試験に関する公式情報

技術士の受験資格や必要な実務経験年数

ここからは、技術士になるためにはどのような道のりがあるのかを解説します。エンジニアとしての最高峰といわれる資格を取得するためにはどうしたらよいか知りたい人はぜひご一読下さい。

一次試験は年齢等の受験資格はなし！学生でも技術士補の道はある

技術士の受験資格は年齢や国籍、学歴などは問われませんので、「大卒でないと受験できない」といったこともありません。また、一次試験の受験に関しては実務経験なども不要です。

また、指定大学などで日本技術者教育認定機構（JABEE）認定課程を修了した人は、一次試験が免除されます。このことからもわかる通り、技術士試験の一次試験は大学のエンジニアリング課程修了程度の問題が出題されます。

現状技術者として働いている人や理工学系の学生が技術士を目指せるよう、間口が広いことも特徴の一つです。

修習技術者として必要な実務経験とは

技術士になるには、一次試験合格後に修習技術者として監督者や指導技術士の下で実務経験を積む必要があります。

二次試験を受験するために必要な実務経験の年数は、修習の環境（ルート）によって以下の3パターンに分かれます。

• ①指導者がいない場合： 7年以上の実務経験
• ②技術士補として登録し、指導技術士の下で修習する場合： 4年以上の実務経験
• ③職務上の監督者の下で修習する場合： 4年超の実務経験（※大学院の期間等を2年まで算入可能）

指導者がいる場合は、修習技術者になってからの実務経験がカウントされますが、指導者がいない場合の実務経験は修習技術者となる前の経験もカウントすることができます。

4年から最長7年までの実務経験を有しなければ二次試験の受験資格は得られません。この二次試験に合格し登録することで、技術士となれるのです。

技術士試験の合否基準

技術士試験の合否基準について、一次試験は、筆記のみ。基礎・適性・専門科目のそれぞれの分野において50％以上の得点が必要になります。

二次試験においては、筆記試験と口頭試験があり、いずれの受験部門でも60％以上の得点が必要です。二次試験は特定の専門分野を広く深く勉強することが不可欠ですが、一次試験の合格に向けては、特定の専門科目に偏らず、共通の基礎科目や適性科目も含めて網羅的に（バランスよく）対策することがポイントとなります。

気になる試験の合格率は？

やはり、技術士試験の合格率が気になるという人も多いでしょう。部門ごとに合格率は異なりますが、日本技術士会が発表している最新のデータ（令和7年度実績）によると、技術士一次試験の全受験者数に対する合格率は約33.8%となっています。

一方で、技術士二次試験の全受験者数に対する合格率は約11.4％と、一次試験に比べてさらに狭き門となっていることがわかります。正答数に対する合否基準を見ても、十分な対策が求められる難関試験と言えます。

出典：日本技術士会 令和7年度 技術士第一次・第二次試験 統計情報

難易度が高い技術士はエンジニアの最高峰！

エンジニアの最高峰とされる資格である技術士試験は受験資格の間口は広いのですが、合格率などを見ると難易度は高いといえるでしょう。

指定大学などで専門課程を履修するなどが一番の近道です。修習技術者としての実務経験も必要で、資格を取得するまでには長い道のりになります。

技術士合格後は、専門性の高い職務に就くことも可能なので、目標をもって取り組むことをおすすめします。

技術士の合格を目指すならオンラインの通信講座がおすすめ

予備校に通えない方や好きな時間に学習を進めたいという方には、通信講座がおすすめです。通信講座はあらかじめ用意されている動画をいつでも好きなタイミングで視聴できるので、効率的に勉強を進められます。

また、教材なども凝縮された内容で、すべて用意されるので、教材選びの手間が省けるのも大きなメリットです。さらに、口頭試験の添削など自分だけでは難しいことも講師がサポートしてくれるので、最短ルートで合格を目指せます。

難易度の高い技術士試験を突破するには、効率的な学習が欠かせません。

特に第二次試験では、論文対策や業務経歴書の作成、口頭試験対策など、独学だけでは対応が難しいポイントが多くあります。

SATの技術士講座では、こうした対策をサポートするための学習環境が整えられています。

• スキマ時間で学べるオンライン講座
• 論文・業務経歴書の添削サポート
• 口頭試験対策の個別指導

自分に合った学習方法を選び、無理なく継続できる環境を整えることが、合格への近道といえるでしょう。

詳しくはSATの技術士試験対策講座をご覧ください。

【実例紹介】技術士　合格者の声