技術士が申請可能な3つの国際資格と知っておきたい部門の英語表記例

技術士という資格は、国内では知名度が低く、役に立たないといわれることも少なくありません。しかし、海外で働く場合、技術士資格が大いに役立ちます。技術士を取得しておくと、国際的なエンジニアリング資格の申請が可能になるためです。

そこで今回は、海外から見た技術士の価値、申請できる国際資格のほか、海外で働く場合に押さえておきたい英語表記について解説します。

技術士は海外でも通用する国際資格

日本は世界的に見ても資格が豊富とされていますが、海外に通用する資格はほとんどありません。一方、技術士は国際的なエンジニアリング資格を取得する、「前提条件」として認められている資格です。

海外でエンジニアを名乗る場合、正規の学士課程を卒業後、一定の実務経験を積み、国家試験に合格する必要があります。そのため、海外におけるエンジニアは、医師や弁護士と同等のステータスをもつといわれています。

日本では「エンジニア」を名乗る際に、資格などの条件を問いません。そのため、日本では誰でもエンジニアを名乗ることができますが、ひとたび海外に出るとエンジニアと認められません。そういった意味でも海外で通用する技術士は、取得するメリットが大きいといえます。

技術士で申請できる国際的エンジニアリング資格3選

技術士を経て国際的なエンジニアリング資格を取得すると、海外の顧客との仕事がスムーズになります。
ここでは、技術士で申請・取得が可能な、国際的エンジニアリング資格を3つ紹介します。

APECエンジニア

APECエンジニアとは、APECの加盟国において、有能な技術者が海外で自由に活動できるための資格制度です。APECエンジニアは11部門あり、日本の技術士は全11部門で申請が可能です。
APECは経済協力の枠組みで、21のアジア太平洋地域の国、地域が参加しています。韓国や中国の東アジア、タイやフィリピンなどの東南アジア、オーストラリア、カナダなどが参加しています。

IPEA国際エンジニア

IPEA国際エンジニアとは、国際エンジニア協定に加盟している、エコノミーの技術者団体の国際組織です。

国際エンジニア登録簿に登録すると、全ての加盟エコノミーで一定の基準を満たす技術者と認められます。日本で登録された技術士は、IPEA国際エンジニア「IntPE（Jp）」の称号を使用することが可能です。APECエンジニアと異なり、資格の部門の区分がなく、国や政府が関わっていないという特徴があります。

国際エンジニアリング連合（IEA）

国際エンジニアリング連合とは、エンジニアリング教育認定の3協定（ワシントン協定・シドニー協定・ダブリン協定）と、エンジニア専門職資格認定の4つの枠組みであるAPECEA（APECエンジニア協定）、IPEA（国際エンジニア協定）、IETA（国際テクノロジスト協定）、AIET（国際テクニシャン協定）の加盟者で構成されている連合組織です。

【技術士】海外で働くなら知っておきたい部門の英語表記例

海外でエンジニアとして働く場合、正式な英語表記を名刺に印刷する必要があります。
最後に、技術士や上記のエンジニアリング資格、事務所などの英語表記を紹介します。

出典：公益財団法人　日本技術士会
https://www.engineer.or.jp/c_cmt/kokusai/topics/005/005696.html

また、名刺に技術士の部門名を入れる際は、「Professional Engineer」または「P.E.（Professional Engineer, JapanまたはP.E.Jp）」の次に、以下の部門名を入れて括弧でくくります。

出典：公益財団法人　日本技術士会
https://www.engineer.or.jp/c_cmt/kokusai/topics/005/attached/attach_5696_1.pdf

技術士は海外でも有効な国際資格です

技術士は、海外で通用する日本の数少ない資格の一つです。技術士を取得すると、国際的に認められた、希少なエンジニアとして活躍できます。

また、海外で働く際は、正式な英語表記を名刺に印刷しておくと役に立ちます。高い技術力と専門性、資質能力をもっていることを海外でもアピールできるので、名刺の内容は間違わないように注意しましょう。

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