技術士

技術士の試験に1発合格するための勉強方法まとめ

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技術士資格は、理工系のなかでも難関とされている国家資格です。技術的専門分野だけでなくその応用力や豊富な実務経験が求められます。技術士の専門科目は、機械、航空・宇宙、化学、電気、情報、原子力を含む20もの科学技術部門をカバーしており活躍の場も幅広くあります。

技術士は、技術部門のエンジニアにとっては最高峰といっても過言ではない、あこがれの資格と言えます。しかし、その難易度は高く、第1次試験もさることながら、第2次試験が特に難関とされています。

ここでは、そうした技術士になるための試験内容や勉強方法を第1次試験、第2次試験に分けてそれぞれ紹介していきます。技術士へ1発合格するための勉強方法にぜひ役立ててください。

技術士の試験はどんな試験?

1次試験の内容

技術士第1次試験の内容は、基礎科目、適正科目、専門科目の三つの科目からなり、いずれも択一式の方法により行われます。それぞれ正答率50%以上が合格基準です。

■基礎科目(1時間、15点満点)

科学技術全般にわたる基礎知識問題は5分野から出題されます。
(30問中、15問選択して解答)

1.設計・計画に関するもの
2.情報・論理に関するもの
3.解析に関するもの
4.材料・化学・バイオに関するもの
5.環境・エネルギー・技術に関するもの

■適正科目(1時間、15点満点)

技術士法第四章の規定の遵守に関する適正問題は3分野から出題されます。
(15問全問解答)

1.技術士法第4章関連
2.関連法令・行動規格
3.技術者の倫理

■専門科目(2時間、50点満点)

技術部門に関する基礎知識、専門知識問題は、以下の20技術部門より1つ選択します。
(35問出題中25問選択して解答)

1.機械部門
2.船舶・海洋部門
3.航空・宇宙部門
4.電気電子部門
5.化学部門
6.繊維部門
7.金属部門
8.資源工学部門
9.建設部門
10. 上下水道部門
11. 衛生工学部門
12. 農業部門
13. 森林部門
14. 水産部門
15. 経営工学部門
16. 情報工学部門
17. 応用理学部門
18. 生物工学部門
19. 環境部門
20. 原子力・放射線部門

■試験日
10月中旬(筆記試験)

■試験地
北海道、宮城県、東京都、神奈川県、新潟県、石川県、愛知県、大阪府、広島県、香川県、福岡県、沖縄県

■受験料
11,000円

2次試験の内容

技術士第1次試験の合格者、あるいはそれと同等と認められる人(認定された大学学部を卒業)は、技術士補に登録できます。登録後、4年にわたる実務経験を経て第2次試験に臨むことができます。認定された教育課程以外の修了者は、1次試験合格後、実務経験が7年以上必要ですが、1次試験合格前の実務経験も通算出来ます。

第2次技術士試験方法は、筆記及び口頭試験により行われます。口頭試験は、筆記試験合格者のみ行われます。技術士第2次試験は、1次試験にある技術部門20のほか、総合監理技術部門を含む21の技術部門ごとに実施されます。試験内容は、必須科目及び選択科目2科目です。

『筆記試験』
筆記試験の出題範囲や試験日などの概要は、以下の通りです。

1.総合技術監理部門を除く技術部門

■必須項目
・技術部門の専門知識(1時間30分、30点満点)
記述式

■選択科目
・選択科目に関する専門知識及び応用力(2時間)
記述式

■選択科目
・選択科目に関する問題解決能力(2時間)
記述式

*選択科目各40点、合計80点満点
*各60%以上が合格基準

2.総合技術監理部門

■必須科目
総合技術監理技術部門に関する課題解決能力及び応用能力
択一式<(2時間、50点満点)

■必須科目
総合技術監理技術部門に関する課題解決能力及び応用能力
記述式<(3時間30分、50点満点)

■選択科目(記述式)
選択した技術部門全般の専門知識(1時間30分、30点満点)

■選択科目(記述式)
選択した技術部門の専門知識及び応用能力(2時間)

■選択科目(記述式)
選択した技術部門の選択科目に関する課題解決能力(2時間)

*選択科目、専門知識及び応用力と課題解決能力は各40点、合計80点満点
*各60%以上が合格基準
*選択科目については、総合技術監理部門を除く技術部門の必須科目及び選択科目と同様の問題の種類が出題。

■試験日
7月(筆記試験)

■試験地
北海道、宮城県、東京都、神奈川県、新潟県、石川県、愛知県、大阪府、広島県、香川県、福岡県、沖縄県
(口頭試験は東京都のみ)

■受験料
14,000円

『口頭試験』

口頭試験は、筆記試験合格者にのみ行われます。口頭試験は、11月下旬から翌年1月に行われ、試験日、試験会場は筆記試験合格通知で予め通知されます。

口頭試験の出題範囲は以下の通りです。

1.総合技術監理部門を除く技術部門

■経歴及び応用能力(試問時間20分、60点満点)
受験者の技術体験を中心に経歴の内容及び応用能力

■技術士倫理、技術士制度の認識その他(試問時間20分、技術士倫理、技術士制度各20点満点)
技術士としての適格性及び一般的知識

*各60%以上が合格基準

2.総合技術監理部門

■必須科目(試問時間20分)

総合技術管理部門の必須科目に関する体形的専門知識(40点満点)
総合技術管理部門の必須科目に関する経歴及び応用能力(60点満点)

■選択科目(試問時間20分)

経歴及び応用能力(60点満点)
技術者倫理、技術者制度の認識とその他(各20点満点)

*各60%以上が合格基準
*選択科目が免除の人は、必須科目のみ試問とします。選択科目に関する口頭試験は、総合技術監理部門以外の技術部門の口頭試験にて別途行われます。

試験の内容が分かったところで、次は技術士試験に合格するための勉強方法について見ていきましょう。

技術士1次試験の勉強方法

過去問題を繰り返して傾向をつかむ

過去問に繰り返し取り組むことで、問題の傾向が見えてきます。出題される問題の傾向を把握することで、どの問題に時間をかけて勉強すれば良いかが分かります。効率良く勉強を進められることから、過去問は学習材料としてお勧めします。

技術士会のホームページにも過去問と解答が掲載されています。解説はついていないので、出題傾向のチェックに役立てるといいでしょう。

過去問は、1、2回繰り返すだけでなく何度も繰り返すことで苦手分野が分かってきます。出題のパターンと苦手科目をチェックすることは正解率アップへの重要なポイントです。

重点的に取り組む範囲を絞る

苦手分野があるとストレスを感じるだけでなく勉強自体、疎かになりかねません。そうした苦手意識を克服すべく、時間を費やす科目の見極めが重要です。例えば、基礎科目と適正科目が問題なく解ける人は、専門科目に重点的に時間をかけるのも無駄のない勉強方法です。時間をかける範囲を絞ることで苦手分野を制覇しましょう。

ノートにまとめる

過去問でいつも間違える問題や難しい問題は、要点をノートにまとめることをお勧めします。正解できなかった問題に対して、その解説をノートに加えていきます。手書きで書くことにより記憶に残りやすくなることから、特に間違えた問題や覚えるべき重要なことを記載しておきます。

ノートにまとめる勉強方法は、類似問題が出たときにも、記憶に定着していることから慌てず問題を解くことができます。さらに、難しい問題が凝縮されたノートは、試験当日に持参しておくことで、これだけ、頑張ったという自信と試験当日のチェックにも活用できます。

技術士2次試験の勉強方法

様々な過去問題に取り組む

合格のハードルが高く難関と言われている技術士第2次試験の筆記は論文を求められますが、ここでのお勧めの勉強方法は、過去問題を解くことと関係省庁の白書を読むことです。

過去問については、当日、試験で戸惑わないように、論文の構成を意識しながら沢山の問題に取り組むことです。過去問を数多くこなすことで知識の習得をしながら筆記試験そのものに慣れていきます。

白書については、論文を作成するための情報収集に役立てます。どういう意味をもって白書があるのかを意識しながら読み進めましょう。

模擬試験を受ける

筆記試験、口頭試験のどちらにおいても、模擬試験を受けておくと良いでしょう。限られた時間の中で的確に回答しなければならないことから、試験本番の気持ちになって模擬試験に臨みましょう。

模擬試験を実施しているところでは、関連する公益社団法人や民間会社でも行われています。ただし、模擬試験内容は、すべての部門が行われているところは少なく、希望する部門の模擬試験を実施している機関を調べなければいけません。

他の人に添削してもらう

技術士試験では、特に論文が難しいとされています。文章作成は、他の人に添削してもらうことで成果に繋がることから、通信教育の添削サービスを受講している人もいます。独学だけでは、正解のポイントを押さえられているか、人に伝わる文章になっているかの判断が難しい場合は、こうした勉強方法も有効です。

ほかには、建設コンサルタントの支援策としてマンツーマンでの添削指導も行われています。費用やサービスを検討して自分にあった勉強方法を選ぶことが大事です。

まとめ

エンジニアにとって、技術士の資格は就職や転職に有利であり、社内でも手当が出る企業も少なくありません。エンジニアとしての能力を証明したい人は、ぜひ合格したいと思っていることでしょう。

中でも建設部門は最も人気があり、就職先には建設会社や官公庁、その他建築技術を必要とする企業が多いのが特徴です。もちろん、その他の技術部門のオファーも少なくありません。

資格取得することによりステータスが上がるだけでなく、優秀な人材確保という点で会社の実績にも繋がっていくことから、従来にも増して将来性がある資格と言えるでしょう。

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